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1917年以前出生の5－6割が新型インフル抗体保有―感染研

2009年09月25日(金)

1917年以前に生まれた人の50－60％が、新型インフルエンザウイルスに対する抗体を持っていることが、国立感染症研究所感染症情報センターの調査で分かった。

調査結果は、9月24日に厚生労働省が開いた「新型インフルエンザワクチンに関する意見交換会」で示された。

同センターでは、過去30年間にわたって約15万人分の血清を保管している同研究所の「国内血清銀行」の血清検体のうち931検体を用い、新型インフルエンザに対する抗体の保有状況を調査。

その結果、17年以前に生まれた人の50－60％が抗体を保有していたという。一方、20年代生まれの人で抗体を保有していたのは約20％で、30年代以降に生まれた人については、ほとんどいなかった。

年齢群ごとの抗体保有状況については、東大医科学研究所の河岡義裕教授らが今年7月、スペイン風邪が流行した18年以前に生まれた人は、新型インフルエンザウイルスに対する抗体を持っているとの研究結果を公表していた。また、感染研の小田切孝人・インフルエンザウイルス研究センター第一室長は、70－100歳代の4割が抗体を持っているとのデータを示している。

■季節性ワクチンと新型ウイルス、抗体価に「相関なし」

調査では931検体について、季節性インフルエンザのワクチン株ウイルスに対する抗体価と新型インフルエンザウイルスに対する抗体価の比較も実施。その結果、「相関は認められなかった」という。