新型インフルエンザ対策フォーラム「新型インフルエンザ　秋冬の大流行に備えて」（主催＝社団法人日本厚生協会）が9月1日、東京都内で開かれた。講演した高橋央・東京都感染症医療対策アドバイザーは、秋冬に向けた医療機関の対策などについて説明し、地域の保健所と医療機関の連携や受け入れ体制整備の必要性などを来場した医療、教育関係者らに訴えた。

この日のフォーラムでは、高橋氏のほか、青山キヨミ・港区みなと保健所長、パネリストとして招かれた永原三千郎・正則高校校長、柴田高・大幸薬品副会長がそれぞれ講演した。

高橋氏は講演「新型インフルエンザ　今何が起きているのか？医療機関の対策は？」でまず、現状を「本当の第1波」を迎えようとしているところとし、流行のピークは9－10月との見方を示した。その上で、米国では毎週10人近くの小児が死亡する例もあったとして、小児科医療の十分な体制整備を求めた。また、小児科などではベッド不足が既に起こりつつあるとし、「若い年齢層の子どもたちは、基礎疾患がある場合は重症化しやすい。この問題に対しては早急に対応する必要がある」などと強調した。

また、発熱外来の廃止について、「地域病院にたくさんの中等・重症患者が送られてくる。通常の外来だけで対応できるのか」と指摘。「『たらいまわし』のような問題が起こらないよう地域の医療機関や保健所で十分相談し、どのような患者をどのような判断で搬送するかなどの調整が必要」とし、臨時外来の設置を必要に応じて検討すべきと主張した。

さらに、▽小児で異常行動や意識障害などが見られ、脳炎や脳症が疑われる場合は夜間でも直ちに受診させる▽重症化するケースが見られるため、特に小児ではアスピリンを服用させない▽慢性持病（最近1－2年に季節性ぜんそくの発作があった人を含む）を有する人は、かかりつけ医と相談する－などの点に注意を呼び掛けた。

ワクチンについては、新型と季節性両方のワクチンを想定すると、約1億人分を10－11月にかけて接種しなければならないと指摘。「できるのかということも含めて、（どのようにするのか）今決めていかないと時間切れになってしまう」などと訴えた。また、医療従事者の必要量が約100万人分とされることについては、医師だけで約30万人との数字を挙げ、すべての医療従事者に行き渡るとは限らず、職場での接種の優先順位をどうするかなどの点が置き去りにされているとし、「自分たちで考えていかないといけない」などと述べた。

また、高齢者はインフルエンザによるウイルス性肺炎だけでなく、細菌の二次感染による細菌性肺炎などのリスクが高いことから、この時期の肺炎球菌ワクチンの接種に肯定的な考えを示した。

一方、学校における麻しんやポリオなどの生ワクチンの集団接種については、接種後にウイルスや細菌が体内で増殖して軽い症状が出る可能性を指摘。新型インフルエンザへの感染リスクが高まることが考えられるため、「この時期に打つべきかどうかは考える必要がある。保健所や医師会などがどうするかをよく考えて対応を取っていかないといけないと思う」などと述べた。

新型インフルエンザ対策フォーラム「新型インフルエンザ　秋冬の大流行に備えて」（主催＝社団法人日本厚生協会）が9月1日、東京都内で開かれた。講演した高橋央・東京都感染症医療対策アドバイザーは、秋冬に向けた医療機関の対策などについて説明し、地域の保健所と医療機関の連携や受け入れ体制整備の必要性などを来場した医療、教育関係者らに訴えた。

この日のフォーラムでは、高橋氏のほか、青山キヨミ・港区みなと保健所長、パネリストとして招かれた永原三千郎・正則高校校長、柴田高・大幸薬品副会長がそれぞれ講演した。

高橋氏は講演「新型インフルエンザ　今何が起きているのか？医療機関の対策は？」でまず、現状を「本当の第1波」を迎えようとしているところとし、流行のピークは9－10月との見方を示した。その上で、米国では毎週10人近くの小児が死亡する例もあったとして、小児科医療の十分な体制整備を求めた。また、小児科などではベッド不足が既に起こりつつあるとし、「若い年齢層の子どもたちは、基礎疾患がある場合は重症化しやすい。この問題に対しては早急に対応する必要がある」などと強調した。

また、発熱外来の廃止について、「地域病院にたくさんの中等・重症患者が送られてくる。通常の外来だけで対応できるのか」と指摘。「『たらいまわし』のような問題が起こらないよう地域の医療機関や保健所で十分相談し、どのような患者をどのような判断で搬送するかなどの調整が必要」とし、臨時外来の設置を必要に応じて検討すべきと主張した。

さらに、▽小児で異常行動や意識障害などが見られ、脳炎や脳症が疑われる場合は夜間でも直ちに受診させる▽重症化するケースが見られるため、特に小児ではアスピリンを服用させない▽慢性持病（最近1－2年に季節性ぜんそくの発作があった人を含む）を有する人は、かかりつけ医と相談する－などの点に注意を呼び掛けた。

ワクチンについては、新型と季節性両方のワクチンを想定すると、約1億人分を10－11月にかけて接種しなければならないと指摘。「できるのかということも含めて、（どのようにするのか）今決めていかないと時間切れになってしまう」などと訴えた。また、医療従事者の必要量が約100万人分とされることについては、医師だけで約30万人との数字を挙げ、すべての医療従事者に行き渡るとは限らず、職場での接種の優先順位をどうするかなどの点が置き去りにされているとし、「自分たちで考えていかないといけない」などと述べた。

また、高齢者はインフルエンザによるウイルス性肺炎だけでなく、細菌の二次感染による細菌性肺炎などのリスクが高いことから、この時期の肺炎球菌ワクチンの接種に肯定的な考えを示した。

一方、学校における麻しんやポリオなどの生ワクチンの集団接種については、接種後にウイルスや細菌が体内で増殖して軽い症状が出る可能性を指摘。新型インフルエンザへの感染リスクが高まることが考えられるため、「この時期に打つべきかどうかは考える必要がある。保健所や医師会などがどうするかをよく考えて対応を取っていかないといけないと思う」などと述べた。