日本産科婦人科学会（吉村泰典理事長）は9月7日、妊婦へのワクチン投与に関するQ＆Aなどを加えた改訂版「妊婦もしくは褥婦に対しての新型インフルエンザ（H1N1）感染に対する対応Q＆A」をホームページ上で公表した。

同学会では5月から、一般向けと医療関係者向けに分けて、ホームページ上にQ＆Aを掲載しており、今回が4回目の改訂。

医療関係者向けのQ&Aでは、妊婦へのワクチン投与の際の説明で必要なことについて、季節性インフルエンザワクチンは米国で長い歴史があり、安全性と有効性が証明されていることや、米国で毎年約60万人の妊婦が接種し、妊娠中に母親がワクチン接種を受けた児に有害事象は観察されていないことを挙げた上で、「新型インフルエンザワクチンも季節性インフルエンザワクチンと同様な方法で作られているので同様に安全と考えられている」とした。

また、妊婦にインフルエンザ様症状が出現した場合の対応では、切迫流・早産様症状、破水、陣痛発来、分娩など産科的問題に関しては、新型インフルが疑われても重症でない限り、かかりつけ産婦人科施設による対応を求めた。

さらにその際には、院内感染防止対策に最大限の努力を払い、濃厚接触したと考えられる職員や健康な妊婦などへのタミフルやリレンザの速やかな予防投与を考慮するよう呼び掛けている。

Q＆Aではまた、「新型インフルエンザであっても簡易検査でしばしばA型陰性の結果となることに注意が必要」と指摘。「妊婦は基礎疾患がある患者と同等以上に重症化ハイリスク群と考えられている」とし、周囲の状況や患者症状から感染が疑われる場合には、簡易検査の結果にかかわらず、同意を得た上で躊躇なくタミフルを投与するとした。

また母親が分娩前7日以内に発症した場合の対応としては、母児は別室とし、新生児も感染している可能性があるため、厳重な経過観察を求めている。その上で、感染が疑われる場合には検査を行い、できるだけ早期に治療を開始することとした。

日本産科婦人科学会（吉村泰典理事長）は9月7日、妊婦へのワクチン投与に関するQ＆Aなどを加えた改訂版「妊婦もしくは褥婦に対しての新型インフルエンザ（H1N1）感染に対する対応Q＆A」をホームページ上で公表した。

同学会では5月から、一般向けと医療関係者向けに分けて、ホームページ上にQ＆Aを掲載しており、今回が4回目の改訂。

医療関係者向けのQ&Aでは、妊婦へのワクチン投与の際の説明で必要なことについて、季節性インフルエンザワクチンは米国で長い歴史があり、安全性と有効性が証明されていることや、米国で毎年約60万人の妊婦が接種し、妊娠中に母親がワクチン接種を受けた児に有害事象は観察されていないことを挙げた上で、「新型インフルエンザワクチンも季節性インフルエンザワクチンと同様な方法で作られているので同様に安全と考えられている」とした。

また、妊婦にインフルエンザ様症状が出現した場合の対応では、切迫流・早産様症状、破水、陣痛発来、分娩など産科的問題に関しては、新型インフルが疑われても重症でない限り、かかりつけ産婦人科施設による対応を求めた。

さらにその際には、院内感染防止対策に最大限の努力を払い、濃厚接触したと考えられる職員や健康な妊婦などへのタミフルやリレンザの速やかな予防投与を考慮するよう呼び掛けている。

Q＆Aではまた、「新型インフルエンザであっても簡易検査でしばしばA型陰性の結果となることに注意が必要」と指摘。「妊婦は基礎疾患がある患者と同等以上に重症化ハイリスク群と考えられている」とし、周囲の状況や患者症状から感染が疑われる場合には、簡易検査の結果にかかわらず、同意を得た上で躊躇なくタミフルを投与するとした。

また母親が分娩前7日以内に発症した場合の対応としては、母児は別室とし、新生児も感染している可能性があるため、厳重な経過観察を求めている。その上で、感染が疑われる場合には検査を行い、できるだけ早期に治療を開始することとした。