日本産科婦人科学会（吉村泰典理事長）は１１日、新型インフルエンザに感染した疑いのある妊婦に対し、かかりつけの産婦人科ではなく、事前に電話した上で地域の一般病院で受診するよう改めて呼びかけた。また、日本内科学会（寺本民生理事長）に治療への協力を要請した。

妊婦は重症化するリスクが高いとされ、他の妊婦への感染拡大を防ぐことが重要になっている。しかし、吉村理事長によると、一般病院で受診を断られた妊婦が産婦人科医を訪れる例があり、今回の要請を行い、内科学会も同日の理事会で積極的に対応することを確認した。

一方、日産婦は、流産が疑われる場合や分娩（ぶんべん）などの処置については、産婦人科医が責任を持って対応するとしている。

日本産科婦人科学会（吉村泰典理事長）は１１日、新型インフルエンザに感染した疑いのある妊婦に対し、かかりつけの産婦人科ではなく、事前に電話した上で地域の一般病院で受診するよう改めて呼びかけた。また、日本内科学会（寺本民生理事長）に治療への協力を要請した。

妊婦は重症化するリスクが高いとされ、他の妊婦への感染拡大を防ぐことが重要になっている。しかし、吉村理事長によると、一般病院で受診を断られた妊婦が産婦人科医を訪れる例があり、今回の要請を行い、内科学会も同日の理事会で積極的に対応することを確認した。

一方、日産婦は、流産が疑われる場合や分娩（ぶんべん）などの処置については、産婦人科医が責任を持って対応するとしている。